はじめに

静かな退職とは、一体どのような内容なのでしょうか。この記事では静かな退職を選択してしまう原因や、そのメリット・デメリットを解説しています。また、静かな退職を選択されてしまうことでの企業への影響やその対策法もあわせて解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

静かな退職とは

仕事へのやりがいや情熱を持たずに、日々淡々と最低限の業務をこなすだけの働き方を静かな退職と呼びます。退職とつきますが、退職を実際にするわけではなく現在の業務に対してやる気や情熱をまったく見せないまま、その企業に在籍し続けるのです。静かな退職の語源は、アメリカのキャリアコーチのブライアン・クリーリー氏がSNSで「Quiet Quitting」と発信したことをきっかけに誕生しました。その言葉は、主に1990年代半ばから2010年代序盤に生まれたZ世代を中心に広がっています。

原因と静かな退職がもたらす影響とは

主に働き方に対する価値観が変化しつつあることが静かな退職の原因といわれています。また結婚や出産、育児といった人生のライフステージを現在よりも充実させていきたいという人が増えているのでしょう。
しかし、静かな退職をする人々が企業内で増えてしまうと、生産性効率の低下や職場内の人間関係の悪化・人材の流失などが起きてしまうことが予想されます。

静かな退職をするメリット・デメリット

静かな退職を選択することは、メリットとデメリットの両方があります。どちらの内容もしっかりと押さえておきましょう。

静かな退職をするメリット

静かな退職を選択すると、必要最低限の業務しかする必要がなくなるため自分のプライベートの時間を存分に確保できます。また、基本的に残業などせずにきっちりと定時退社ができるため、帰宅後も心身の疲労度が軽減されます。そして仕事に時間を左右されないため、決まった時間に食事や睡眠時間が確保できるようになり、規則正しい生活リズムにつながるでしょう。このようにメリットでは、仕事とプライベートをしっかり区別できるので、仕事との兼ね合いでできなかった趣味や学習に時間が割けるようになります。

静かな退職をするデメリット

静かな退職を選択すると、最低限の業務しかこなさないため、仕事を通した従業員自身の成長の機会を損失してしまう恐れがあります。そして、必要最低限の業務しかこなさない従業員に周囲の従業員は不公平感を抱くようになるでしょう。また、他の従業員が余分に業務を抱えてしまう事態も考えられます。企業の組織というのは、お互い助け合って成り立っているので静かな退職を選択した場合、周囲の人たちとの人間関係に亀裂が入ってしまう恐れがあります。また、必要最低限の業務しかこなさない静かな退職者がいれば、組織全体の士気も下がってしまうでしょう。そのため、元々やる気のある従業員の意欲までも奪ってしまい、あきれた優秀な従業員は他の企業に流失してしまうリスクもあるのです。このようにデメリットでは、仕事を続けていく上で大切なモチベーションと職場内の人間関係を壊してしまう恐れがあります。

静かな退職を防ぐには？企業側にできること

Z世代を中心に広がっている静かな退職を未然に防ぐには何ができるのでしょうか。企業に静かな退職を選択する従業員を増やしてしまうと、その企業の成長はストップしてしまう恐れもあり防ぐべき事態です。以下の対策を早急に行っておくことをおすすめします。

• ワークライフバランスを整える
• 業務の評価を適正に行う
• 積極的にコミュニケーションを取る

ワークライフバランスを整える

企業側は、従業員のワークライフバランスを意識した雇用環境や整備を見直してみましょう。現代に対応した在宅ワークの導入や、時差出勤などが挙げられます。また、育児休暇の延長など福利厚生の見直しをしてみるのもいいかもしれません。仕事環境とプライベートを両方充実させると相乗効果が生まれ、業務の生産性効率も更にアップしていくことでしょう。ワークライフバランスが整うと、従業員も業務以外に趣味や資格取得などの学習に時間を割くことができキャリアアップが実現可能になるので、優秀な人材を育成していくのには必須な制度といえるのでおすすめです。

業務の評価を適正に行う

日々の業務の評価は適正に行えているでしょうか。業務の適正な評価は、従業員のモチベーションに直結しているのです。従業員が適正に評価をしてもらえていないと感じてしまうと、不公平感が生まれその結果、優秀な人材も育つことはないでしょう。もちろん仕事に対するモチベーションも向上しないため、業務の生産性効率が低下してしまう恐れがあります。業務の評価はすべての従業員が納得のできる評価にしていくことが大切です。そのためには、評価の基準を従業員全体に可視化ができる形にしてみるのもおすすめです。

積極的にコミュニケーションを取る

社内のコミュニケーションを強化することも、静かな退職を選択する従業員を予防するには有効です。同僚はもちろん、後輩や上司ともコミュニケーションを積極的に取っていくと、同じ社内の仲間としての一体感を強化することができます。また、決まった曜日にミーティングを開いてお互いの進捗状況の報告や、一対一のフィートバックの場を設けることで、従業員の意見や不満を早期に発見・解決することが可能になります。社内の密なコミュニケーションは、業務全体の質を更に向上させてくれるので、積極的なコミュニケーションを日頃から取っていくことをおすすめします。

まとめ

今回は、静かな退職とは一体何なのかについて詳しく解説してきました。静かな退職とは、仕事へのやりがいや情熱を持たずに、日々淡々と最低限の業務をこなすだけの働き方でZ世代を中心に広がりを見せていることが判明しました。この働き方を選択することのメリットももちろんありますが、企業に属して働いていく上ではこれまでの人間関係に亀裂が入る恐れもあります。この事態を防ぐために、企業側は上記で解説した対策を早急に行う必要があります。仕事環境とプライベートを両方充実させることができたのならその結果、相乗効果が生まれ業務の生産性効率もアップし更に企業も成長していくことでしょう。