はじめに

BtoB・BtoCとは

BtoB・BtoCは、サービスの提供元（売手）と提供先（買手）の関係を表しているマーケティング用語のことです。BtoBとは「Business to Business」の略語であり、企業同士の取引を意味します。

一方で、BtoCは「Business to Customer（Consumer）」の略語であり、企業と顧客（一般消費者）の取引のことです。BtoBは「B2B」、BtoCは「B2C」とも表記しますが、いずれも意味は同じです。BtoB企業とBtoC企業では提供先（買手）が異なりますので、ターゲットの選定や顧客との関係性も変わってきます。

BtoBとBtoCの違い

以下からは、BtoBとBtoCの違いについて解説します。

BtoBとBtoCの違いについての表

BtoBとBtoCの違いを、以下の表にまとめました。

	BtoC	BtoB
取引相手	一般消費者（個人）	企業
取引額	少額	高額
取引頻度	多い	少ない
顧客数	多い（幅広い）	少ない（限定される）
顧客が購入する際に重視する点	実用性・デザイン性	実用性・自社の利益につながるかどうか
顧客が購入に至るまでの期間	短い	長い
顧客が他社へ乗り換える頻度	多い	少ない

BtoBとBtoCのメリット

BtoBとBtoCのメリットをそれぞれ以下から解説します。

BtoBのメリット

BtoBは企業同士の取引ですので、1回あたりの出荷単位や取引単価がBtoCよりも大きくなります。そのため、BtoB企業は比較的収益が安定しやすく、BtoCよりも従業員の年収が高い傾向にあります。

また、既存顧客が多いBtoBでは、BtoCのように不特定多数との取引は発生しませんので、顧客管理やカスタマーサポートにかかる負担が少ない点もメリットです。

BtoCのメリット

BtoC企業のメリットは消費者との距離が近いことです。
たとえば、ネットやSNSに投稿された消費者の口コミ・レビューから、市場のニーズやトレンドなどが把握できます。

また、消費者の口コミ・レビューは自社サービスの改善・新商品の開発などのヒントとしても活用できます。
BtoCは消費者との距離が近いため、「世間の役に立っている」という実感が得られやすく、仕事にやりがいを感じる方が多いのも特徴です。

BtoBとBtoCのデメリット

BtoBとBtoCのデメリットをそれぞれ以下から解説します。

BtoBのデメリット

BtoBでは1件あたりの取引量・取引額が大きいため、大手の取引先を失った場合、企業の業績悪化につながる可能性があります。

また、基本的に1つの企業と継続的に取引を行うため、BtoCのように顧客のニーズやトレンドを把握しにくく、新規事業が展開しにくいのもデメリットです。

BtoCのデメリット

BtoCは取引先が消費者（個人）のため、BtoBよりも1件あたりの取引単価が低い傾向にあります。また、景気や社会情勢により、売上が左右されやすいです。

加えて、業界によっては他社との競争が激しく、既存顧客（リピーター）の獲得に苦労している企業もあります。

BtoBとBtoCはどちらがいい？

就職活動や転職活動の際に、BtoBとBtoCどちらの企業が向いているか迷う方も多いでしょう。
以下からそれぞれの特色をご紹介します。

BtoBに向いている人

BtoB企業では、企業向けの商品・サービスが多いため、今まで知らなかった分野へ携わるケースが珍しくありません。そのため、新しいことにチャレンジしたい方には適性があるといえるでしょう。

また、営業職の方は顧客に自社製品のメリットを伝えなければなりませんので、論理的思考ができる方やコミュニケーション能力が高い方ほど、企業に重宝されます。
BtoB企業は、仕事の実績や努力が反映されるまでに時間がかかりますので、地道に努力ができる方にもオススメです。

BtoCに向いている人

BtoC企業は、従業員の販売実績に応じて評価してくれる企業が多いため、自分の努力・実績を正当に評価してほしい方やチャレンジ精神が旺盛な方にはオススメです。

また、営業やマーケティング部門といったフロントオフィスだけでなく、経理・総務・人事などのバックオフィスから現場をフォローするという選択肢もありますので、他人のサポートが得意な方にも向いています。

他のビジネスモデル（関連用語）を紹介

BtoBやBtoC以外にもさまざまなビジネスモデルがあります。
以下から、「誰と誰の取引か」を示す用語と「どのような取引方法か」を示す用語の2パターンに分けて、関連用語を解説します。

「誰と誰の取引か？」を示す用語

はじめに、企業や個人など「誰と誰の取引か？」を示す用語について解説します。

BtoBtoC（BtoBtoB）

BtoBtoCとは「Business to Business to Customer（Consumer）」の略語であり、企業から一般消費者へモノやサービスが届くまでの間に、他の企業を挟むビジネスモデルのことです。たとえば、個人商店がメーカーから仕入れた商品を消費者に販売したり、個人商店がAmazon・楽天などの大手ECサイトを経由して消費者に販売したりする事例をBtoBtoCと呼びます。

一方、エンドユーザ（購入者）が企業の場合は、BtoBtoB「Business to Business to Business」といいます。

BtoE

BtoEとは「Business to Employee」の略語であり、企業が自社の従業員（Employee）に対して商品やサービスを提供することです。企業に所属している従業員も大きな視点でみれば消費者であり、顧客とも言い換えられるため、BtoEも一つのビジネスといえます。

サービスを受ける従業員にとっては福利厚生と似ているように感じるかもしれません。身近な例を挙げると従業員向けの社員食堂やオフィスコンビニなどがBtoEに該当します。

BtoG

BtoGとは「Business to Government」の略語であり、企業が国・地方自治体（Government）などに対して商品やサービスを提供することです。代表例としては、道路や鉄道整備などの公共事業が挙げられます。
また、昨今ではコンサルティングやマーケティングといったサービスを提供する企業も増えています。

BtoGは通常のビジネスと異なり、「入札」で国や地方自治体から選ばれないと、仕事を受注できません。
入札とは、複数の企業が一番安い金額や他社よりも有利な条件を掲示し合い、その中から国や地方自治体が条件に合った企業を選定することです。原則としてBtoGでは、公平性と透明性を保つために入札が義務付けられています。

GtoC

GtoCとは「Government to Citizen（Consumer）」の略語であり、国や地方自治体がインターネットを介して、国民（消費者）に商品やサービスを提供することです。たとえば、住民票の電子申請やe-Taxによる確定申告など、役所に行かなくてもインターネットから行える手続がGtoCに該当します。

GtoCは、2019年に発足した「デジタルファースト法（電子申請で行政手続きを簡素化・効率化する法律）」により、今後さらに拡大する見通しです。

CtoC

CtoCとは「Consumer to Consumer」の略語であり、個人から個人へ商品やサービスを提供することです。近年、メルカリやヤフーオークションなど個人間で行う取引が増えたため、イメージしやすいかもしれません。

また、一般消費者がインターネットを介してモノや場所、スキルなどの資産を提供するシェアリングエコノミーもCtoCビジネスといわれています。

「どのような取引方法か？」を示す用語

次に、「どのような取引方法か？」を示す用語について解説します。

DtoC

DtoCとは、「Direct to Consumer」の略語であり、「消費者に直接届ける」と訳せます。消費者に直接届けるのは企業（メーカー）ですので、DtoCはBtoCの一環といえるでしょう。
DtoCは主に、メーカーが自社のECサイトや実店舗を設けて、直接消費者に商品を販売する流れのことを指します。

DtoCはBtoCよりもメーカーの利益に直結しやすいといわれています。
理由は、他の業者へ仲介手数料を払わなくて済む分、消費者への販売価格が抑えられるためです。メーカーが消費者へ安く商品を提供できると、受注が増加したり収益拡大につながったりしやすくなるからです。

まとめ

既存顧客との関りが多いBtoBと不特定多数の消費者を相手にするBtoCでは、ブランドに対する考え方や戦略が異なります。

たとえば、BtoC はBtoBよりもリピーターの獲得に苦労したり、BtoBは、BtoCよりも業務実績や努力が反映されるまでに時間がかかったりすることがあります。そのため、就活の際は自分の性格や自分の適性をきちんと把握した上で企業を選ぶことが大切です。