はじめに

入社後の研修でOJDという言葉を耳にしたことはありませんか。新入社員や若手社員を対象に行われるOJDとは、どのようなもので、取り組む際の心構えは何かを詳しく解説します。自分のスキルアップを後押しするOJDは有効に活用しましょう。

OJDとは

OJDとは、On the Job Development（職場内能力開発）の頭文字をとった言葉で、将来の幹部社員や主戦力となる人材を育成するためのトレーニング法です。上司のサポートを受けながら、時間をかけて必要なスキル・能力・経験を積んでいきます。長期スパンで実施されるため、社員のキャリアパスや希望を聞き取りながら、適切なサポートを受けられます。

OJDとOJTとの違い

OJDと似た言葉でOJTがあります。OJTとは、On the Job Trainingの頭文字をとった言葉です。どちらも業務を行いながら、必要なスキルや知識を学んでいくことに変わりはありません。しかし、大きな違いもありますので以下で解説します。

育成にかける時間

OJTは、配属された部署で上司や先輩から、配属先の業務を行うために必要なスキルや知識を、習得するためのトレーニング法です。マンツーマン指導を短期間で行うことが多いでしょう。

OJDでは、将来の幹部社員を視野に入れた育成期間が考慮されるため、年単位の長期期間が設定されます。マネジメントスキルなどの取得も目指してキャリアアップをはかります。マンツーマンできめ細やかな指導が期待できるでしょう。

社員に求められる能力

OJTは、上司や先輩から指示された業務を、効率よく正確に遂行することが求められます。そのため課題を待つことも多くなり、受け身でいられるため、指示待ち社員になってしまう可能性もあるでしょう。

しかしOJDでは、社員が自主的に考え行動することを求められます。早期から課題を任され上司のフォローを受けながら遂行します。失敗や苦労を実際に経験することで、マネジメントスキルや即戦力となる能力を習得していきます。人間関係の構築も重要な要素と言えるでしょう。

OJDが話題になる理由

企業はOJTから、多大な時間と労力を要するOJDへと育成方針を変えてきています。なぜ今、意識を変える必要があるのでしょうか。OJDが話題になっている理由を解説します。

人材不足への対処

少子高齢化が進み労働人口の減少は社会的な課題となっています。企業にとっても人材の確保と育成は深刻な問題です。そこで、注目されているのがOJDという人材育成のためのトレーニング法です。どの企業も、自社にマッチする優秀な人材の確保は難しい状況にあり、採用した若手社員を、自社にマッチする人材に育てる必要が出てきました。OJDは、早期から若手社員の能力を引出し、育成できるトレーニング法と言えます。

OJDを行う目的

ここからは、時間をかけて、人材育成するOJDの目的を詳しくご紹介します。企業がOJDを行う理由がわかります。

自律性のある社員を育成

自律性とは単なる独り立ちではなく、目標を設定して仕事の価値や意義を見出せ、自分で判断して行動できる人を言います。マネジメント能力やリーダーシップ能力を兼ね備えて、先行きの不透明な時代にも対応でき、生き抜く力のある人材を企業は求めているのです。
そのために、早い時期から上司とマンツーマンで、多くのことを経験できるように、業務を任せるなどの工夫をしていきます。

自律型人材については、以下の記事で詳しく解説しています。参考にしてください。
自律型人材とは？自立との違いや自律型人材になる方法を紹介！

将来にわたる主戦力の育成

企業経営を継続的に行っていくためには、一定水準以上の主戦力を確保し続ける必要があります。少ない人材で多くの主戦力を維持するためには、採用した人材を丁寧にかつ確実に育成していく必要がありのです。
そのためOJDでは、若手社員が活躍できる環境を整える必要性が推奨されます。

会社内の結束力強化

全社が一丸となり若手社員育成の重要度を共有することで、社内の結束を高められます。さらに、若手社員が活躍できる環境も整えやすくなります。サポーターである上司以外も、若手社員を見守る気持ちが生まれ、協力体制の構築も可能です。また、結束力の強化された集団は、思わぬ相乗効果を生む可能性も秘めているでしょう。

OJDのメリット

OJDを行うことで、どのようなメリットが生じるのか、詳しく見ていきましょう。

社員のモチベーションを上げる

言われた業務だけを行うよりも、仕事を任されたときのモチベーションは変わります。大変さや責任は感じても、信頼されている・頼りにされていると思えることは大変うれしいことです。さらに上司の適切なフォローをもらえたり、周囲の協力を得られたりすることで、大切にされていることも感じられます。これによりモチベーションが上がるでしょう。さらに自立を促すことも可能と言えます。

離職率の低下をはかれる

OJDはマンツーマンで行われ、上司は若手社員にとって近い存在と言えます。また、上司が指導するのではなく、社員が迷ったとき・困ったときなどにフォローする形をとるため、細かなフィードバックが必要です。定期的な1on1ミーティングを実施するなど、上司が若手社員の希望や声をきく機会も多くなり、適切な対応ができることで離職率の低下もはかれます。

1on1ミーティングについては、以下記事で詳しく解説しています。参考にされてください。
1on1ミーティングとは？実施目的やメリット、やり方のコツを解説

適材適所に社員を配置できる

OJDは、上司と若手社員のマンツーマンで実施されます。そのため、上司は若手社員の特性や特技を見極めることも容易に行えます。若手社員の求めるキャリアプランを聞き取りながら、適材適所への配置も可能と言えるでしょう。社員にとって自分の望む仕事ができることは、特性を活かし実力の発揮しやすい環境が整うことになり、さらにモチベーションを上げる効果が期待できるでしょう。

社員にとって上司がメンターの役割を担ってくれることは理想と言えます。軽い気持ちで相談のできる相手がいることは心強いと言えるでしょう。メンターとは？役割や求められるスキル、メンタリングの手順を解説この記事ではメンターについて詳しく解説していますので、一読をオススメします。

OJDのデメリット

OJDには、メリットばかりではありません。デメリットも理解して対策をしましょう。

上司の負担が増える

上司は、自分の業務を行いながら、若手社員の育成にも取り組まなければなりません。これには大変な労力と精神力が求められます。若手社員から問い合わせがあっても対応が遅れることや、若手社員が声をかけるタイミングに悩むこともおこるでしょう。これらも、若手社員にとってはスキルアップのチャンスです。周囲の状況判断や声掛けのタイミングをはかれるようになること、フィードバックを待つ間に何ができるかを考えられることなど、自分で考えて行動するための課題ととらえましょう。

効果が出るまでに時間がかかる

OJDで目指す育成後の社員は、即戦力となること・幹部社員となることと、どちらも短期間で達成できることではありません。年単位の時間をかけて、経験を積み重ねていく必要があるからです。企業も効果が出ないからと方針を変更することがないように努力する必要があります。
若手社員も途中で挫折することがないように、自分の健康やライフワークバランスを整えていく必要があるでしょう。

指導者によって効果に差が出る

人間同士が関わることで大きな効果を期待するOJDでは、上司との相性や、上司の指導力によって効果に差が出ることもあります。また、上司がOJDの概要や目的を正確に理解していないため、OJTのような課題の提供と指導のような方針をとることもあり得るでしょう。若手社員は部署変更を含めた意思表示と対話が重要になるでしょう。

OJDの実施には長期計画が必要

長期間にわたって上司のフォローを受けながら、自分のスキルアップをはかるためには、目的を明確にした長期計画が必要と言えます。そのためのポイントを押さえていきましょう。

毎年目標設定を行う

将来を見据えた、大きな目標を達成するためには、小さな目標の積み重ねが大切です。年に一度、次年度の目標を設定しましょう。上司に協力してもらいながら、この目標を達成していくことで、スキルアップ・キャリアアップをはかります。目標が達成できなかった場合も、振り返りをしっかりと行い原因や要因を追求して、新たな目標設定の参考にしましょう。

自分のなりたい姿を明確にする

OJDを受けるにあたって最も大切なことは、将来自分がなりたい姿を明確にすることです。専門職として即戦力になりたいのか、幹部社員となり後進の指導や経営に携わりたいのか、はっきりとした将来像をもつ必要があります。上司とのミーティングにおいて自分の将来像を伝えれば、OJDの中でその意向をくみ、方向を示してくれるでしょう。

OJDの目的を理解して積極的に取り組もう

OJDは、企業にとっても人材の確保や育成に有効な手段です。新入社員や若手社員にとってもスキルアップ・キャリアアップのために有効活用できます。指導者である上司との良好な人間関係を構築して、積極的にOJDに取り組みましょう。希望して入社した企業で、自分の活躍できる未来が見えてくるでしょう。

まとめ

OJDは、マンツーマンで時間をかけて、一人の若手社員を戦力になるまで育成します。その過程では、失敗や挫折も経験するでしょう。そのようなときに、適切にフォローしてくれる上司が身近にいることは、大変心強いものがあります。企業もOJDの効果に期待して取り入れてきています。このトレーニング法を正しく理解し実践することで、指導する側・指導を受ける側、それぞれにとって有益な成果を得るでしょう。